「透析治療を行う場合、どれほどの費用が必要なのか？」
「高額で払えない時はどうしたらいいの？」
「利用できる医療助成制度などはあるの？」

このように透析治療における疑問がいくつかあると思います。

人工透析は、非常に高額な医療費がかかる治療です。人工透析治療を始めると、ほとんどの方が一生付き合っていかなければなりません。

本記事では、透析治療にかかる費用はどれくらいかかるのか、そして透析治療の費用が高額で払えない時に利用できる医療制度の概要から申請方法まで詳しく解説します。最後まで読むと不安が払拭され、安心して透析治療を受けられます。

井口病院では、透析患者様に起こり得るさまざまな不調や疾患に対処できるよう、体制を整えています。維持血液透析だけではなく、緊急透析や各種血液浄化療法、治療と同時に入院・透析を受けていただくことも可能です。

東京の北千住周辺で透析治療をお探しの方は、ぜひ井口病院へお気軽にご相談ください。

人工透析にはどれくらいの費用が必要か

人工透析には、病院で行う血液透析と、自宅でできる腹膜透析（CAPD）があります。一般的なのは、週に3回通院して行う血液透析で、費用は1回あたり約3万円といわれています。

血液透析を週3回行うと、1ヶ月に12〜13回受けることになります。すると、1か月にかかる透析治療の医療費は、患者様おひとりにつき36〜40万円。年間で約470万円の医療費がかかります。

腹膜透析は、体内の腹膜を使って老廃物をろ過する方法です。透析液を1日に3回〜5回交換する必要がありますが、自宅で交換できるため血液透析のように頻繁に通院する必要はありません。

透析液の交換に使うバッグやカテーテルなどの費用がかかるため、1ヶ月に30〜50万円の医療費が必要になります。

また、人工透析治療にかかる医療費は透析費用だけではありません。

透析が適切に行われているかをチェックするため、血液検査は欠かせません。感染症や合併症の危険もあるため、定期的に検査を行います。原因となった疾患によっては、人工透析以外の治療も同時に行う必要があります。

そのような費用まですベて含めると、人工透析治療にかかる医療費は少なく見積もっても年間400万円。人によっては年間600万円程度にまで膨れあがってしまいます。

このように透析治療の医療費は高額ですが、経済的な負担が軽減されるようにさまざまな医療費助成制度があります。

 

人工透析の費用が払えない時に利用できる制度

透析治療は非常に高額ですが、医療費助成制度を利用することができます。

透析治療で利用できる医療費助成制度は、以下のとおりです。

それぞれの医療助成制度について詳しく解説します。また、助成対象者、申請方法についても詳しく紹介していきます。

特定疾病療養受療制度

特定疾病療養受領制度とは、長期に渡って継続的に治療をしなくてはならず高額な医療費がかかる場合に、自己負担額を通常の場合よりも引き下げ、1か月の自己負担額を1万円（所得によっては2万円）とすることができる制度です。

人工透析の場合も特定疾病として指定されているため、所定の手続きを行うことで「特定疾病療養受療証」を受け取ることができます。医療機関の窓口で「特定疾病療養受療証」を提示することで、月額1万円で透析を受けることができます。

申請方法は以下のとおり。

必要書類

申請窓口

特定疾病療養受療証交付申請書に医師が記載・捺印の上、加入している保険者（健康保険組合や健康保険協会、共済組合、市町村国民健康保険課）や後期高齢者広域連合の窓口で申請し、「特定疾病療養受療証」の交付を受けます。

重度心身障害者医療費助成制度

透析の費用を抑えるためには、特定疾病療養受療制度と同様に重度心身障害者医療費助成制度の申請も行い、費用を助成してもらう必要があります。

重度心身障害者医療費助成制度とは、身体障害者手帳1、2級（一部の県では3級まで）の障害者の方が医療を受けた場合に、医療保険や自立支援医療などの自己負担分に対して、各都道府県や市区町村が独自の制度として助成を行っています。

この制度は、都道府県または市区町村により、名称・所得制限の有無・助成対象・一部負担金の限度額などが異なります。

対象者の例　

※各市区町村により異なります

対象外の例

※各市区町村により異なります

申請方法は以下のとおり。

必要書類

※各市区町村により異なります

申請窓口

市区町村の障害者福祉課に身体障害者手帳などを提示して申請します。

自立支援医療（更生医療）制度

透析費用が支払えないときは、自立支援医療（更生医療）制度も一つの選択肢となります。

自立支援医療（更生医療）制度とは、障害者・児の身体的障害を軽減させる目的で受ける医療費について、血液透析や腹膜透析（CAPD）を受けた場合の自己負担分を国制度で助成してくれる制度です。

世帯の所得により自己負担があります。

助成を受けるには身体障害者手帳の交付を受け、治療を受ける医療機関が自立支援医療機関の指定を受けていることが条件です。原則一割負担ですが、低所得者に関しては一定の軽減措置がされており、透析や移植など長期に治療が必要な疾病は、「重度かつ継続」という名称で軽減される経過措置がとられています。

18歳未満（20歳まで延長可能）の透析患者はこの制度でも医療費の助成が受けられます。

申請方法は以下のとおり。

必要書類

※各市区町村により異なります

申請窓口

市区町村の障害者福祉課に身体障害者手帳などを提示して申請します。

指定難病医療費助成制度

指定難病医療費助成制度とは、国が指定している難病において患者さんの医療費負担の軽減を目的として、その治療にかかわる医療費の一部を国が公費で負担する制度です。

申請や更新を行うことにより、1か月の治療にかかる自己負担の限度額（自己負担上限額）が設定され、上限額を超えた分は窓口負担がなくなります。

申請方法は以下のとおり。

必要書類

※各市区町村により異なります

申請窓口

※各市区町村により異なります

都道府県または指定都市の窓口にて申請します。

 

透析の費用が払えない場合は制度を利用しよう

透析治療にかかる医療費、医療助成制度について詳しく説明しました。透析治療は高額で月に30〜50万円かかるといわれています。ただし、医療費助成制度を利用することができます。対象になる医療助成制度を利用して、少しでも治療費の負担を軽減しましょう。

透析治療を受ける前にそれぞれの情報を入手・把握して、最適な治療を受けることが重要です。

東京で人工透析を受けるなら、「井口病院」へお越しください。

北千住駅から徒歩3分に位置し、駅近でアクセスも便利な好立地にあります。

当院では、患者様が透析を続けながら元気に過ごしていただけるよう、快適な環境調整と心のケアを含めた看護を心がけております。

透析患者様に起こり得るさまざまな不調や疾患に対処できるよう体制も整っており、維持血液透析だけではなく、緊急透析や各種血液浄化療法も行っています。

また、透析治療だけではなく、脳梗塞、循環器疾患、消化器疾患、整形外科疾患など、透析患者様がかかりやすいこれらの疾患の治療にも対応可能です。その治療と同時に、入院・透析を受けていただくことも可能ですので、お気軽にご相談ください。